2006年度（2005.7.4〜2006.7.2）の費用集計

講座　　　　 　\300190

六法・テキスト　\53521

問題集　　　　　 \8470

カセット教材　　 \3400

合計　　　　　 \365581

(総括)
例年、受験に当てる費用は1年間30万円を目安に考えている。
今年度、これを超えたのは、会社法改正に伴う講座や書籍の購入代が大きく影響している。
昨年度の不動産登記法改正と異なり、実体法の改正は影響が大きい。
2005年度費用集計総括の際、約50万円くらいかかるのではないかと予想していたが、
商業登記に伴う各通達の発出が遅れたため、それに伴う講座や書籍が間に合わなかったので、
予想よりは廉く済んだと考えてよいのかもしれない。
試験と時を同じくして、各出版社から続々と、商業登記に関する書籍が刊行されているが、
新たに買い足さなければならないと思えるような書籍は今のところ少ない。
幸いにも法務省の発出した通達が準則と呼べるほど詳細であってくれたことによる。
試験終了後すぐ書式ブリッジ商業登記理論編（Wセミナー刊）を買ったが、それで十分な気がする。
不動産登記法改正後のように実務の動向を踏まえた新版というのを待つような感覚はない。
今年度も問題集やカセット教材の購入費用は少ない。
ほとんど、講座や答練で十分なインプットアウトプットができたので、購入する必要に駆られなかったことによる。
カセット教材は直前チェック（Wセミナー）の民訴の中巻を購入したのみだが、
これを踏まえて本年度の筆記本試験を考えると、
午後マイナー科目は直前チェック（Wセミナー刊）に載っているもので十分なのではないか？という考えは誤りのように思う。
何が何でも、まずは条文。
そして午後マイナー科目については、定評ある学者の書いた基本書を条文を参照しながら地道に読んでいくことが
一番よいのではないかという結論に至った。
姫野講師（Wセミナー京都校）にもご意見をいただいたが、同趣旨の回答を承ったので、このまま突き進もうと思う。
若干、山本講師（Wセミナーお茶の水校）が「学者の本は読むな」と仰っていた事が気になってはいるが、
ここはもう自分の実感のみを信じたい。
この2006年度筆記本試験に合格していないだろうことは十分に予想できる。
だからこそ、ふて腐れずに勉強を続けることこそ、合格への近道だと思う。
法改正の嵐は過ぎ去り、細かな改正を除いて全面改正のようなものは、とりあえず無いようである。
新規に講座を受ける必要性も乏しいし、答練も絶対必要とまで言えないなと感じ始めている。
何より腰を落ち着けて全科目を満遍なく勉強するのはいいチャンスだと思う。
2007年度筆記試験対策予算としては、例年より少なくなるのだと考える。